信託大好きおばちゃんのブログ

マンガ大使♪

shintaku-obachan — 2009-07-14T07:26:37+09:00

　昨日は、キリンとサントリーの統合ネタを優先したのですが、本来なら昨日書くはずだったネタを今日書きます。

　昨日（7月13日）の日経のインタビュー領空侵犯は、双日総合研究所副所長吉崎達彦さんの「首相経験者を大使に国際舞台で日本のPR」でした。

　平成になってからの首相って14人もいらっしゃるんですね。一回首相を経験されると、生涯、警護官（SP）がつくそうです。知らなかった。

　このような立派な元、前首相の方々が、不稼働資産となっているのは非常にもったいない。

　そこで、この優れた資産のリノベーションを考えましょう。首相をやるとサミットに出席でき、世界的に顔が知れ渡るから、大使に任命すればどうか、

　小泉さんなら　駐米大使

　福田さんなら　駐中国大使

　麻生さんなら　マンガ大使　　これは、はまるかもしれない。

　安倍さんなら　　　　　厳しいなぁ。

サントリーがキリンと統合すると

shintaku-obachan — 2009-07-13T07:36:16+09:00

　今朝の日経の1面はどーんと「キリン、サントリー経営統合へ　持株会社統合で交渉」という記事があります。日本市場では一人勝ちとなる会社の登場となるかもしれない。これほどの統合だから、事前に公取で問題にならないことが確認されたのでしょうけど、

　キリンは上場ですが、サントリーは、知る人ぞ知る、非上場会社ですね。でも、有価証券報告書は提出してます。　なぜ、非上場であり続けるのか。高収益の事業を一族でコントローるし続けたいのでしょうね。

サントリーが持株会社化をしたのは、平成21年４月です。これ、キリンとの統合を睨んでの布石だったのでしょうね。

　サントリーの持株会社サントリーホールディングスの大株主の状況はどうなっているかというと

平成21年４月30日現在

氏名又は名称

住所

所有株式数

（千株）

発行済株式総数に対する所有株式数の割合（％）

寿不動産株式会社

大阪市北区堂島浜二丁目１番40号

613,818

89.33

サントリー持株会

大阪市北区堂島浜二丁目１番40号

30,770

4.48

株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行

東京都千代田区丸の内二丁目７番１号

6,871

1.00

株式会社三井住友銀行

東京都千代田区有楽町一丁目１番２号

6,871

1.00

住友信託銀行株式会社

大阪市中央区北浜四丁目５番33号

6,871

1.00

日本生命保険相互会社

東京都千代田区丸の内一丁目６番６号

6,871

1.00

アライド　ドメック　ネザーランズ　ビー．ブイ．

（常任代理人　ファブリス・オダン）

オランダ王国ブレダ4815NG　スタディオンストラート38

（東京都文京区後楽二丁目３番21号住友不動産飯田橋ビル５階）

6,850

1.00

財団法人サントリー生物有機科学研究所

大阪府三島郡島本町若山台一丁目１番１号

3,590

0.52

佐治信忠

東京都港区

652

0.10

鳥井道夫

兵庫県神戸市

489

0.07

計

－

683,658

99.49

寿不動産（たぶん、佐治さんや鳥井さん　オーナー一族）の資産管理会社なんでしょうね。

ここが、9割持っているのです。

ちなみに、連結財務諸表上の2008年12月末の純資産は、421,830M円（4,218.3億円）つまり、この9割だから4,000億円弱の資産（これば簿価ベースで土地の含み益があるならば、それ以上）をオーナー一族がもっているということになるのです。

これだけ財産があれば、相続税も大変ですね。サントリーが高収益会社だから価値は高く、非上場だから換金性に乏しいものね。

今回の統合は、サントリー側にとっては、今後の事業の発展のための必要性とともに、オーナー一族の相続対策（納税資金対策）もあるのではないかなあ。

コルステロール　＆　γ―GTPを減らすためならば

shintaku-obachan — 2009-07-11T22:28:56+09:00

今年も健康診断の季節がやってまいりました。　毎年、毎年、特に大きな問題は生じていないのですが、コルステロールとγ―GTPは、正常範囲をちょっと超えています。ようするに食いすぎ、飲みすぎ、

　今年こそは、正常範囲に納めようと、木曜日から、禁酒、晩飯は、トマトとナスとニンニクと豆腐を継続しています。ちなみに検診は月曜日（13日）の予定。

　お酒を飲まず、晩に重たいものを食べないということはいいですね。頭が今の時間でも冴え渡っています。これ、継続したら、今後の人生が変わるかもしれないなあ。とりあえず、あと一日、がんばります♪

カカクコム　価格コム

shintaku-obachan — 2009-07-10T08:17:17+09:00

　今朝の日経の投資財務面を読むと「カカクコム　経常益32％増　4－6月　比較サイトの利用拡大」という記事があります。

　比較サイトですね。　これがとっても好調らしいです。

平成21年の有価証券報告書によると

　　　　　平成20年3月期　　　平成21年3月期 (単位千円)

売上高　　　　6,941,608 9,713,244

経常利益　　　1,930,385 3,936,790

売上の増加よりも経常利益の増加が凄い。

売上の内訳で主たるものは

集客サポート業務

集客サポート業務におきましては、当社運営サイト『価格.com』における価格比較サービスにおきまして、大手家電量販店からの商品出展数が増加したことや、サイトの継続的な改善によりユーザー利便性を向上させたことで、利用者数が増加いたしました。加えて、平成19年10月より本格的に開始いたしましたモール横断検索サービスにおきまして、当期において、提携ショッピングモールの拡大と掲載商品数の増加を加速させたことや、新機能の追加を行ったことで利用者数が増加いたしました。これにより、掲載料収入・成果報酬がともに順調に増加いたしました。

結果　売上高は2,624百万円（前年同期比107.3％増）

1回クリックごとに18円もらえる収入の集積が主たる収入源のようであり、前年比１０７．３％増ということは、倍増のようです。

不況が、消費者の節約志向を増やし、それがこの企業の収益を押し上げるということなのでしょう。

でも、価格比較のサイトなんてほかにもあるのになぜこんなに受けるのか。

それに関しては、

当社グループは、価格比較サービスを提供する購買支援サイト『価格.com』等を運営しております。「価格比較サイト」という範疇においては同様のサイトが存在しますが、情報提供の方法については他サイトとは大きく異なると認識しております（例えば、『価格.com』の商品価格情報は、契約小売店から直接提供されますが、他サイトではインターネット上での自動検索ソフトにより収集する等）。このため、現時点において直接的に競合する事業者は存在しないと考えております。

自動検索ではなく、　人手がかかっている。たぶん、Netを通じたface to faceをしているからなのか。

現在、当社は自社の事業領域において先行者メリットを十分に享受し、優位性を確保していると認識しておりますが、当該事業は参入障壁が低く、新規参入者は増加すると予想されるため、例えば大手ポータルサイト運営事業者等、競合他社の出現による収益の低下及び競争激化等による広告宣伝費等の費用増加により、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。

　なぜ、YahooとかGoogleがいまのところ参入しないのでしょうかね。こんなに儲かるし、参入障壁が低いようなのに。　もし、強烈なライバルが資金力にものをいわせて参入してきたときにどのように戦うのでしょうか♪

石油業者が先物取引を利用しているというけど

shintaku-obachan — 2009-07-09T07:46:54+09:00

　今朝の日経の商品面に「商品先物調査上　石油業者の利用最多」という記事があります。

先物取引市場というのは、証券取引所と比べるとニッチというかマイナーというか、いまいち、一般人には程遠い世界です。

　この市場をなぜ利用するかというと、　日経のデータを引用すると　143社中　ヘッジが58社　ディーリングが４６社　現物の受け渡しが３８社で、どうもヘッジ利用が多いらしい。へーっと感心しまして、誰がヘッジに利用しているかというと、どうも石油業者が多いらしい。

　石油の価格って　去年の金融危機の最中はどーんと高騰し、下落し、そしていまという感じです。なぜ　ジェットコースターのような状況になったかというと、世界中の余剰資金が、いままでは証券化商品に向いていたけど、金融危機でぽしゃって、もっとわかりやすいものということで石油に向かったからのようです。実需をはるかにこえるお金が先物市場等に流れた結果、石油の価格が、どーんと上昇し、がーんと下がった。これでは、実需の石油でごはんを食べている人たちは困ってしまう。価格をそう簡単に転嫁できませんからね。そこで、先物市場を利用して、ヘッジをしようとしていらっしゃるようです。

　といっても利用数が少ない。どうすればいいのかということで流動性の上昇　ようするにいっぱい取引をする人に来て欲しいということでしょう。

　信託大好きおばちゃん的には、ヘッジで利用する人を増やして欲しいと考えます。でも、これはね。現状の会計や税務の障壁が高すぎてね。　難しいのです。何かいているかわからないのです。おまけに、　以前このブログに書かせていただいた新日本石油の税務調査が、信託大好きおばちゃんは否認取り消しかなと思ったのだけど、実はそうではなく、2年ほどかけて、お上（国税不服審判所）に否定されてしまったのです。

ヘッジ取引への更正処分に対する国税不服審判所長の審査結果について

２００９年１月３０日

記者各位

　当社（社長：西尾 進路）は、２００９年１月２６日、国税不服審判所長より、当社が行っているヘッジ取引についての裁決書を受領いたしましたのでお知らせいたします。

　当社は、東京国税局により実施された税務調査による２００６年１０月３１日付の更正処分のうち、ヘッジ取引に関する部分について、２００６年１２月２２日、国税不服審判所長に更正処分の取り消しを求める審査請求を行っておりましたが、今般、同審判所長より当社の主張を棄却する旨の裁決書を受領いたしました。

　当社は、裁決書の内容を検討のうえ、今後の対応を決定する所存です

　何が問題化というと、あんまり詳しいことは知らないのですが、どうやら会計上正しいと思っておこなった処理はきっと税務上も正しいだろうと思ったところ、税務はそんな処理はだめですよと判断されたようです。なるほど、条文を素直に読むと、お上のいってることはごもっとも。でも、この否認が確定されると、結構影響が多い。

　それに、このヘッジの会計や税務処理、創設されてから10年近くたつけど、使い勝手が悪すぎるというか、難しすぎて実務で、特に人手の足りない中小企業で使えない。マイナーチェンジして欲しいなあ。

世襲をどう思うの　トヨタ編

shintaku-obachan — 2009-07-08T07:42:47+09:00

昨日、世襲の政治家がいっぱいいるということは問題だというようなことをこのブログで書いたのですが、次のようなコメントをいただきました。

mさん：同じく世襲といってもよいであろう「トヨタ」とかってどう思われますか？

世襲した人の悪口を昨日は書きましたが、世襲した人には、他の人には、かなわない生まれながらのオーラというものがあります。

その人が、ある一族であるというだけで、周りの人をはーとひれ伏させるようなもの。

人格とか、能力とかそんな世俗の尺度では測れないものです。なぜ、皇族や王族が敬われるのか。根っこは、皇族や王族の人として生まれたから、皇族や王族の人と結婚したから、それ以上の理屈は、とってつけたようなところもあるような気がするのです。

組織がごたごたとしたときの、まとめ役として、逆境を乗り越えられる経験豊富な経営者を据えることがよくあります。

しかし、３６０度素晴らしい人はいない。そこで、その組織の誰もが、なんかよくわからないけど、ひれ伏すようなオーラをもっている人（オーナー一族）をトップにたて、実務は優秀な番頭にまかせるということもあります。

おそらく、トヨタの世襲は後者のケースではないかと思うのです。その方が、トヨタという組織の風土としてうまくまとまるから。他の人が言っても、組織が軋んでうまく動かないけど、豊田さんの口を通じたら、はい、わかりました！となり、組織が動いていけるのではないか。それを期待しているから、豊田さんが50歳ちょっとでトップになられたのではないか。

なお、わたしは豊田さんご本人を存じ上げず、ひとつのわかりやすい例として想像の範囲内で書いております。

優秀な番頭さんたちのいる組織のトップの場合は、世襲でもいいのかもしれませんが、政治家の場合はどうでしょうか。多くの政治家は、政党などの組織のパーツであり、なんか言ったら、ははーっと民草が理屈ぬきに動いてくれることはない。自分自身が、考えて、走り回る立場の人がほとんどではないのかな。

そんな人たちは、やっぱりご自身の能力や人格が問われるのではないか。だから、世襲の人みんなが無能とはいえないけど、世襲ばっかりは、政治家の質の低下を招き、日本の将来に深い影を落とす。それはよくないことだ！

世襲と政治家の価値

shintaku-obachan — 2009-07-07T08:16:25+09:00

今朝の日経は、加藤国際大学教授の「次期衆院選と「世襲」問題　人口密度などと強い相関」です。

　この経済教室に記載されたデータを読んで驚いたのですが、

「世襲議員を三親等内の親族あるいは岳父が議員だった者と定義すれば自民党衆院議員の38％が世襲で、選挙区選出議員に限れば４８％、最近の首相7人のうち6人は世襲（世襲でなかったのは森喜朗さんだけ）、麻生太朗内閣の閣僚18人中12人（６６．７％）が世襲、」

　政治家というのは、世襲がお約束の世界、つまり、歌舞伎と同じような伝承芸能の世界なんですね。

　歌舞伎は、生まれたときから歌舞伎役者になることが運命付けられ、徹底した芸事の訓練を受けて、長い時間熟成させて、先代からの芸を吸収し、自分なりの色に染めて次世代に引き継いでいくようなものです。

　ただ、政治家の子供が政治家になる場合、生まれたときから、徹底的に政治家として生きるための訓練を受けということは、あまりないのでは、　周りの人をみて学ぶことはあるのですが、たまたま、パパが亡くなったから、会社を辞めて政治家になったという方もいらっしゃるのでは？　

つまり、政治家には、長い訓練を経て獲得できるような能力なんて必要ない。カバン、看板、地盤を引き継げば、ある意味、誰でもできる。ただ、とってもおいしいから、パパあるいはママは子供に引き継がせたいのでしょう。３Kの仕事だったら、パパやママは、絶対子供に引き継がせない。

　政治家って、そんな軽い職業なのでしょか。そうじゃないでしょ。世襲の人たちは、私の知る限り、未曾有の危機に弱い人が多いねえ。死ぬんじゃないかと思うような挫折というか苦労をしてないんですよ。そんな人たちが日本の将来の方向性を決めるなんて、ちょっとねえ

元本受益権って何だろう？　平成２１年7月版

shintaku-obachan — 2009-07-06T08:01:30+09:00

今日は、凄いニューズが見つからなかったので信託ねた。といっても非常にコアなので、おたく系の方以外はスルーしてください。

財産を信託して信託受益権をもらう場合、その信託受益権を自由に分けることができます。信託特有の分け方として、収益受益権と元本受益権に分ける方法があります。

今日は、これらの定義の整理と、その発展

あいまいに信託大好きおばちゃんもこの辺の定義を書き続けましたが、それはなぜかというと、財産評価基本通達（相続税を計算するための財産計算ルール）でした、これらの言葉が登場してなくて、それも平成19年の改正前のまんまなんですね。

で、何かということを整理するために、逐条解説（ただし、平成18年改正）を読むと

収益受益権　信託財産の管理および運用によって生ずる利益を受ける権利

元本受益権、信託の終了の場合の信託財産の帰属の権利、すなわち、信託財産自体を受ける権利

元本受益権？　これ著者は、信託終了時の財産を受ける権利、つまり、信託法でいう残余財産受益権を強調するために、信託財産自体を受ける権利という言葉を挿入しているのかもしれませんが、

じっくり読むと、　元本受益権の範囲は２つ考えれます。

つまり、信託終了時に財産を受ける権利――――――①

　　　　信託期間を通じて、信託財産を受ける権利――②

この違いが、いろんなところに影響がでてくると思うのですね。たとえば、減価償却費、期間の経過や利用による価値の下落を、一定のルールで使用期間に配分しましょうというものであり、信託期間中のマイナスの信託財産の交付と考えられます。

これを収益受益権と元本受益権のどちらに帰属するのかと考えると

① 減価償却費は収益受益者と思う。信託期間中の財産分配も収益受益者の帰属者のものだから

こっちをとった場合、信託期間中の所得は、すべて収益受益者のもの？

② 減価償却費は元本受益者だと思う。信託期間中の財産分配（マイナスの財産も含めて）元本受益者帰属と考えられるから

　こちらをとった場合、信託期間中の所得は、すべて元本受益者のもの？または、元本受益者と収益受益者にわける？

① の問題点　現行税制では、信託は総額法で税務上計算しないといけないのですが、どう仕訳をきればいいの？

たぶん次のような人工的な仕訳が必要じゃないのか。

収益受益者　　　減価償却費　×××　　元本受益者借　×××

元本受益者　　　収益受益者貸　×××　減価償却累計額　×××

あと、収益受益者が収益の課税を受けるならば、収益受益権としてたとえば、誰かから購入した場合、この対価というのは、営業権みたいなものですよね。だって、減価償却資産に該当するもの以外の営業権みたいな部分についても、信託期間を通じて、償却すべきじゃないか。だって、算定根拠は、将来の利益の現在価値相当額でしょ。

次に元本受益者に減価償却が帰属する場合、もし、減価償却相当分の収入を収益受益者からもらえないのなら、元本受益者が個人と法人で課税関係が異なるのではないかな。つまり個人の場合は必要経費にならない。法人の場合は、たぶん損金なる。たとえ、発生時にならなくても、繰延にすぎない。

この違いがどう影響するか。減価償却資産に基づく元本受益権の取引価値が法人と個人で異なってしまいますね。

アメリカではどうかというと、アメリカの信託税制は日本とちょっと違っていて、原則は、信託をひとつの事業体とみなして、信託に課税するけど、受益者に分配した場合は、その部分は、原則的には控除して計算していいよというシステムで、この場合の減価償却費は、受託者　または　収益受益者のどちらかが負担する。元本受益者は広い意味での収益受益者に含まれるのか、無視かそれはちょっとわからない。

例外的に、一定の委託者が信託財産を持っている場合は、委託者に課税しましょうとなっている。いまの日本の受益者等課税信託の課税の仕方はこっちに近いのではないか。

で、こちらの場合で元本と収益に分割された場合は、原則は、元本受益者に減価償却費が配賦されるけど、収益受益者に配賦してもそれはOKというようなことが、以前もここで紹介した松永和美さんの「米国の信託税制について」にお書きになったエッセンスではないか。

つまるところ、減価償却は日本では、元本受益者と収益受益者のどっちの負担にすべきか？　うーん　収益受益者が、信託財産から生ずるすべての所得の納税義務者となるなら、こっちの負担にすべきだし、元本受益者がすべてまたは一部の所得の納税義務者となるならこっちの負担にすべきだと思うし、でも、どちらなのか、いまの条文では全然わからない。　と、思ったまんまを書き並べました。土日にぼーっと再整理したことを書いてみただけですので、不勉強を晒すだけですが、書いてみないとわからないので、そこのところはよろしく♪

タイ料理の美味しいお店

shintaku-obachan — 2009-07-04T09:51:10+09:00

　昨日、ふっと、お昼ご飯にタイ料理が食べたい♪と思って、とっても評判のいいお店に行きました。

　それは、ジャスミン　タイ　（JASMINE　THAI）　

　四谷にもお店があるようですが、信託大好きおばちゃんが出かけたのは、六本木店です。日比谷線の六本木駅で降りて、ロアビルのある通りをまっすぐ歩いて、2本目を右におれて、ちょっと歩くと左手のビルの2階からタイ料理の垂れ幕があるのでわかります。

　六本木といっても、六本木5丁目は、喧騒とは隔絶した不思議空間で、信託大好きおばちゃんの大好きなウォーキング地帯のひとつです。

　お店には1時過ぎに入ったのですが、まあ、おばちゃんがいっぱい、がやがや　がやがや、繁盛店ですねえ。

　デビ夫人をお上品にさせたようなマダムが黄色いスーツをお召しになって微笑んでいらっしゃいました。

　信託大好きおばちゃんは、窓際の席に座って、ランチメニューからチキンレッドカレー（1,000円）を注文しました。窓の外には、ヴィンテージマンション？の広いバルコニーが手入れの行き届いたグリーンで溢れています。港区の高級マンションは、バルコニーが広くて、植木をいっぱい並べてるところが多いですね。それが富と権力の象徴なのかなあ。

　さて、お味ですが、ぅんま～い♪　甘さと辛さと酸っぱさが日本人の口に合うように程よくブレンドされてるのです。癖になる味♪　チキンやナスがころころといっぱい入ってますしね。デザートはココナッツミルクの中に杏仁豆腐みたいなものがはいっているやつでこれは薄甘

　ランチは月曜日から金曜日までです。ディナーは土日もあるみたいですけど、

　久々のお薦め料理店でしたぁ♪

ウェザーニューズのビジネスモデル

shintaku-obachan — 2009-07-03T08:54:01+09:00

　先日、ウェザーニューズ社が凄いという記事を書きました。ウェザーニューズ社というのは、お天気情報を生業とする元気のいい会社です。

　なぜなのかなと思って有価証券報告書（平成20年5月期）を読んでみました。

　「当社グルーウの基本コンセプトは、気象に関するあらゆるコンテンツを自らが主体的に官営サービスに依存することなく提供する「フルサービス・ウェザーカンパニー」になることです。」

　官営サービスに頼らずにどうして情報をとるのか？　ゆーほーに、サポーター感測ネットワークという図がありまして、独自感測データというものがあります。

感測とは、　独自の用語ですが、　目や耳など、一人一人の人間が持つ身体の能力である五感と、五感を拡張する道具を用いて図ること。五感で「感じ」、「図る」ことだそうです。

ユーザーというかお客さんにも情報提供者（サポーター）になってもらい、気象に関する情報を発信してもらい、どんどん会社のサーバーにいれていき、そのサーバーで集められた情報を解析して、より精度の高い情報を創り出し、それを既存のお客さんや新規のお客さんにフィードバックしてお金をもらうということではないかな。

ちなみに

B　to B　サービスは、　「顧客の気象リスクを解析し、顧客がどのような対応をすればよいか、いわば「最適化された対応策」というコンテンツを作成」

B to S（Sはサポーター）　「個人・分衆のニーズに合わせて台風、地震などの防災・減災コンテンツや桜開花、梅雨、スキー＆スノボなど生活者向けのコンテンツとして、モバイル、インターネット等のメディアを通じて、個人・分衆に発信・更新します。」

「当社では、サポーター自身が感測に参加し、感測された情報を共有し、共有された多くの情報を気象予報やコンテンツ作りのベースとして活用する、従来とはまったく違う新しいコンテンツ展開に取り組んでいます。」

ソフトウェア産業のビジネスモデルを愚直に実現させているということだから、根っこは新しくない。

気象情報を壮大なスケールでビジネス化しているという発想と実践が新しいというか凄いのではないか。

信託大好きおばちゃんのブログ

マンガ大使♪

サントリーがキリンと統合すると

コルステロール ＆ γ―GTPを減らすためならば

カカクコム 価格コム

石油業者が先物取引を利用しているというけど

世襲をどう思うの トヨタ編

世襲と政治家の価値

元本受益権って何だろう？ 平成２１年7月版

タイ料理の美味しいお店

ウェザーニューズのビジネスモデル

コルステロール　＆　γ―GTPを減らすためならば

カカクコム　価格コム

世襲をどう思うの　トヨタ編

元本受益権って何だろう？　平成２１年7月版